秋サケやサンマは不漁になり、羅臼沖でサバが豊漁だったり、三陸沖で、太刀魚や伊勢海老が水揚げされるという。 温暖化による影響で海水温が上昇し、日本近海の漁場の魚種に変化がおきているようだ。受け入れざるを得ない現実なのかもしれない。
ビジネス特集 カキの養殖できなくなる？～忍び寄る“海の酸性化”～ | COP26 | NHKニュース
土地土地の名物だったのものが少なくなっていると聞くと、残念でならない。
スマートシティ
まだまだ脱炭素の動きは遅く、地球温暖化の防止に歯止めがかかるような状況ではなそうである。国内ではエネルギー由来の二酸化炭素排出が多く、その対策が喫緊の課題ではあるが、設備投資が進まない限りは改善は進まない。
思い出せば、2015年のパリ協定やSDGsの前、2010年頃にはスマートシティを起点とした持続可能な社会という発想があった。その当時からもう少し強力に推し進められていれば、今の状況は違ったのだろうか。
Wikipediaは、当時の「スマートシティ」を以下のように解説する。
・再生可能エネルギーの供給を安定させるために情報通信技術によって電力の質を管理する（エネルギーの枯渇防止）
北九州や横浜、会津若松などがその先進地で、繰り返し様々な実証がなされていた。
2010年の日経XTECHの記事にはこうある。
IT大手がスマートシティ構築に本腰 | 日経クロステック（xTECH）
政府が45億2400万円を投じる低炭素都市構築プロジェクトだ。
これはトヨタ、東芝などとの共同事業で、豊田市内に大規模なエネルギー管理システムを構築する。都市の電力消費量や発電量を管理・予測する。（出所：日経XTECH）
当時を振り返れば、自分の中では、限りある資源を有効活用することが「サステナビリティ」だったように思い出す。そのための効率化だった。しかし、いつしか効率化は便利さを追求することに置き換わっていったのかもしれない。
現在も国のスマートシティ事業は続くが多少内容が変化しているのだろうか。
内閣府によれば、スマートシティは、ICT 等の新技術を活用しつつ、マネジメント（計画、整備、管理・運営等）の高度化により、都市や地域の抱える諸課題の解決を行い、また新たな価値を創出し続ける、持続可能な都市や地域であり、Society 5.0の先行的な実現の場と定義される。
現在のスマートシティ構想においても、もう少し脱炭素「カーボンニュートラル」を意識して、エネルギー効率の徹底追及があってもいいのかもしれない。
また、それに加え、自然環境の回復があってもよさそうだ。
AIによる需要予測
東京新聞が、AIによる飲食店の来客予測の取り組みを紹介し、脱「なんとなく」という。また、こうしたが、食品ロスの削減にもつながるという。
ＡＩで飲食店の来客予測 脱「なんとなく」食品ロス削減も＜まちビズ最前線＞ ：東京新聞 TOKYO Web
今年６月のＡＩ導入から５カ月。予測値がピタリとはいかないまでも「最近は実数の近似値になり、食材ロスも８割削減できた」。４５日先までの予測機能を活用し、スタッフの人数調整にも役立てている。（出所：東京新聞）
こうした草の根の活動を増やしていく必要もあるのだろう。食品ロスばかりでなく、エネルギー効率や廃棄物管理など、様々なところに応用していけばいいのかもしれない。
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変わりゆく環境に合わせ、変わっていくことが求められているのかもしれない。しかし、地球環境はそんな急いで変えることもないのだろう。それよりは、元ある環境をとり戻すという精神を変化の中にも求める必要もあるのではなかろうか。
