色々な未来予測があるものだ。世界の科学者たちが様々な研究をしている。
米国科学アカデミーで発表された論文を元に世界経済フォーラムが「気候変動への対策なしでは、2070年までに30億人がサハラ砂漠並みに暑い環境で暮らすことに」という新たな記事を投稿した。
この記事では、「今後50年間で、世界の人口の3分の1が、平均気温29℃以上となる暑い環境で暮らすことになる可能性がある」と指摘する。
あまり穏やかな未来予測ではない。
気候変動に関連した急激な気温上昇および人口増加により、今後50年間で、世界の予測人口の約30%が平均気温29℃以上の場所に住むことになります。
現在この環境にあてはまるのは地球の地表の1%未満にすぎず、そのほとんどはサハラ砂漠の最も暑い地域です。
しかし、研究者たちは、2070年までに地球の陸地面積の約5分の1がこの温度に達すると述べています。（出所：世界経済フォーラム公式サイト）
この記事によれば、現在、多くの人々は平均温度が11～15℃の地域に住んでいるが、温室効果ガスの排出量が抑制されずに増え続ければ、2070年までに、人類は産業革命以前より7.5℃暑い気温の中で生活することになると研究者たちが予測しているという。
このシナリオで予測されている地球の温度上昇は、わずか3℃余り、陸地は海よりもはるかに速いスピードで温暖化するという。
北米、ヨーロッパ、アジアの大部分は、この変化の影響を最も受けにくいというが、アフリカ、南米、オーストララシアの多くの国は、厳しい状況に直面すると考えられ、干ばつや洪水などの異常気象、凶作と飢饉、疫病や疾病が常態化するかもしれないという。そして、こうした地域で人口が増加し続けて最大になる可能性があるという。
そこは、世界で最も貧しい人たち暮らす国々だともいう。
「地球温暖化は、生態系だけでなく、人間の健康、生活、食料安全保障、水の供給、経済成長にもさまざまな形で影響を与えるだろう」と研究者たちは警告している。
この記事では、「気候変動に取り組むための全体的なアプローチが、すべての人が「尊厳」をもって生きられる世界を作ることが重要である」と指摘する。
そうした科学者が指摘することと、裏腹な世界が現実ということなのだろうか。
今年の世界経済フォーラムでは、世界の長期的な課題は「気候変動とそれに関連する環境問題」と共有され、世界最大の資産運用会社ブラックロックを始め、世界のトップリーダーたちも、こうした環境を鑑みて口を揃え、「サステナビリティ」や「ESG」を説くようになった。
そうした流れが形成されつつある中でも、何故か変化しないものもある。
「先進的なビジネスモデルで時代を先取りして投資することを常とするはずのVCが、この大波に乗ろうとしないのはなぜなのか」
とTechcrunchはいう。
KKR（コールバーグ・クラビス・ロバーツ）、BlackRock（ブラックロック）、JPMorgan Chase（JPモルガンチェース） などの、決して進歩的ではないとされる大手資産運用会社や投資ファンドが、社会貢献投資に関心を示すと宣言し始めているのは一体なぜだろうか。
資本主義の中心に鎮座するこれらの企業が、「ESGガイドライン」に注目し、規制強化を叫び、気候にやさしい企業をポートフォリオに加えているのは何を目論んでのことだろうか。
大企業のCEOが株主価値だけを追求するのを止めて、すべてのステークホルダーの利益を考えるようになったのはなぜだろうか。
その理由が「金」であること、つまり新しい投資機会が絡んでいることは間違いない。
「社会貢献すること」が利益に結び付く時代になりつつあるのだ。（出所：Techcruch）
Techcrunchのこの記事は、ベンチャーキャピタル業界における倫理を専門にしたケンブリッジ大学の研究者のJohanes Lenhard博士によるものだ。
博士は、「考え得る最大限の利益を追求するためだけに集められたバカみたいに莫大な運用資金を扱うKKRが「ESGガイドライン」を適用する一方で、頭の切れる何百人ものVCジェネラルパートナーたちが、まるで見て見ぬふりをするかのように、過去の成功例にとらわれて、「ソーシャルグッド」と「社会貢献」以外のあらゆる分野で革新的企業を追いかけているのはなぜなのだろうか」と疑問を投げかける。
そして、ロンドンにある有名企業のVCパートナーの１人の率直な意見を紹介する。
「ベンチャーキャピタルは金そのものだよ（笑）。ハイリスクで、おそらく最も先が読めない資産クラスだけど、リターンは最高だね。」 （出所：Techcrunch）
Lenhard博士は150を超えるベンチャーキャピタル（VC）にインタビューし、ほとんどのVCが「環境・社会・ガバナンス（ESG）、社会貢献、サステナビリティ、環境保全技術など気にもかけていないことが明確になっているという。
昨年のVC資金の大半は、フィンテックに投資された。不動産、オートメーションにも引き続き多額の資金が投資されている。これらの分野で少しでも「社会貢献」事業と言えるものはわずかしかない。（出所：Techcrunch）
最近報道されているニュースを見えれば、あながちそうだなとうなずいてしまう博士の指摘だ。
VCの人たちと会話した経験からしても、納得する内容のように思う。
かつては、テック企業がより社会貢献していて、オールドエコノミーと言われる企業たちが化石燃料に加担していて利益至上主義を主導していたのかと思っていた。
「キャッシュレス・消費者還元事業」という狂騒曲
2019年10月に始まり、各社のキャンペーンという狂騒曲を奏で続けた「キャッシュレス・消費者還元事業」が、ついに最終楽章を迎えたと書かれた日経クロストレンドの記事がある。
キャッシュレス推進協議会の福田好郎事務局長・常務理事は「手数料の仕組みは40年前から何も変わっていない。『みんなが変わるならうちも変わる』という事業者が多かった」と語る。
開示義務が突破口となって、仕組み自体を見直す動きが出てくる可能性もある。
手数料を負担しているのは加盟店であり、その原資は消費者が支払っている。引き下げによる消費者への間接的なメリットも出てくるだろう。 （出所：日経Xトレンド）
何かがおかしい。顧客への有益なサービスの提供が企業の利益の源泉と学んだ気がする。利用者の利便性や利益が優先されるように制度やシステム設計されるのでなく、事業者の利益を優先する「仕組み」を作っているのだろうか。
そうであるなら、いまだに利益至上主義と言われても仕方がなかろう。そこには国策の経済第一優先という言い訳があるのかもしれないが。
昨日、少しばかりマイクログリッドのことを書いた。このマイクログリッドに取り組む米国のスタートアップ「Energicity」の事例をTechcrunchが紹介する。
2014年当時の米国では、再生可能エネルギーの運動はまだ反対勢力が強かった。
「100％再生可能エネルギーだけのグリッド（送電網）を作ることは、当時の米国では解決可能な問題ではなかった。
しかしアフリカに目を向け、市場調査をしてみると、電気のない生活がどういうものかを知り、人間のそんな状態は受け入れられないため自分で何かやってみようと考えた」 （出所：Techcrunch）
顧客もあり顧客の利益にかない、気候変動対策やSDGs、社会貢献もできるこうした活動は、やはり資金がつき難いということなのかもしれない。
Energicityでは、両氏が適切なコミュニティを見つけ、プロジェクトの開発やマイクログリッドの運用を行っている。これまでのところ同社のプロジェクトは、政府の補助事業への入札で勝ったものが多い。
「最近はシード資金として325万ドル（約3億5000万円）を調達できたため、政府の補助事業への依存から卒業できる」とポインデクスター氏はいう．．．．
トラックを運転して地域社会に行き、『明かりが欲しい？』と問えば、答は必ずイエスだ．．．． （出所：Techcrunch）
「バズライター」やめたというミレニアル世代のひとりの女性がいる。
今まで狙ってバズらせるとか、狙って人に物を売るっていうことをやり続けた結果、すごく消費期限の短いものを世の中に出してしまったという自責の念があります。
・・・
これまで提供してきたバズるテクニックを書いた記事とかにはみんな興味を持ってくれるのに、私自身の言葉になると、テクニックを必要としていた方はもちろん離れていきました。
当たり前のことなんですけど、やっぱり少し悲しかったです。 （出所：朝日新聞DIALOG）
「シリコンバレーが今必要とする、「倫理」を学ぶための新たな取り組み」
というTechcrunchの記事が気になった。
Lisa Wehden（リサ・ウェーデン）氏による寄稿記事だという。同氏は、仕事の未来に焦点をあてたベンチャーキャピタルファンドBloomberg Betaの投資家だという。
同氏は記事の中で、新型コロナでのテック産業の倫理に関する問題を指摘し、倫理的な思考の必要性を説く。
ここ数年間、学業の世界ではテクノロジーがもたらす倫理的ジレンマに対処する方法を学生たちが学べるよう取り組んできた。
2019年にスタンフォード大学は、哲学、政治学、コンピューターサイエンスの教授陣が指導する「倫理、公共政策および技術的変化」についての新しい学部課程コースを開設すると発表。現在は人気コースとなっている。（出所：Techcrunch）
記事は、
「私たちが、テクノロジーに解決を委ねる危機は新型コロナウイルスが最後ではないだろう。そして解決策は今すぐ必要とされている。テック業界の行動において情報に基づく意思決定を望み、この危機に立ち向かう人たちにより倫理的な考えを持って取り組むよう願うなら、テック業界で働く人々に向けて倫理的に考えるための訓練を行う必要があるだろう」
と指摘する。
日本資本主義の父 渋沢栄一は、「道徳」と「利益」は両立するといった。VCの人たちやテック企業の人たちもそんな精神が取り戻すときのなのかもしれない。
「関連文書」
