研究者らによって、さかんにマイクロプラスチックスの実態調査が行われるようになった。
「大西洋で過去最大規模の海洋汚染調査が行われ、水深200メートル以内に合わせて最大2100万トンものマイクロプラスチックが浮いていることが明らかになった」と、BBCは報道する。
大西洋に最大2100万トンのマイクロプラスチック 大規模調査で発見
大西洋に最大2100万トンものマイクロプラスチックが浮いている
ECO Watchは、この調査を実施した全米海洋学センター（NOC）や科学者たちの言葉も紹介し、BBCの報道を補足説明する。
大西洋を汚染しているプラスチックスは、以前考えられていたよりも少なくとも10倍多い
Our latest #microplastics study identified plastic contaminants in seawater samples using state-of-the-art spectroscopic imaging techniques - and estimated there is at least 10x more plastic in the Atlantic than previously thought https://t.co/rr0Q9M55Sj #marinescience [no audio] pic.twitter.com/dq5mOx4J07
— Oceanography Centre (@NOCnews) 2020年8月19日
ECO Watchによれば、NOCはリリースで、「プラスチック汚染の危険性を判断するには、この物質の量と特性、海洋への進入方法、分解方法、そして、濃度による毒性の程度を適切に推定する必要がある」 という。
マンチェスター大学のプラスチック専門家は、「これらの汚染が海洋のあらゆる深さで長期間存在するため、生態学的影響を理解する必要がある」と話す。
BBCの動画で話していたパボロツァヴァ博士は、「私たちは、海にどれだけのプラスチックが入り込むのか、そしてどこから来るのかをまだ知らない」とガーディアン紙に語ったという。
マイクロプラスチックスの問題は、まだ実態調査の段階なのであろうか。
マイクロプラスチックスは、環境問題なのか、公害なのか
公害とは、経済合理性の追求を目的とした社会・経済活動によって、環境が破壊されることにより生じる社会的災害であると、Wikipediaにはある。
環境基本法2条では、事業活動など人の行為が原因となって、大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染、騒音、振動、地盤の沈下、悪臭などを発生させ、そのために人の生命や健康を損ね、快適な生活環境を阻害することをいう。
マイクロプラスチックスを含めた海洋プラスチックスの問題はもう公害といっていのではなかろうか。食物連鎖を通じて、人体に影響することはないのだろうか。
公害病とは、人体に有害な物質が、水、空気中の浮遊物、ガス、食物などを通じ摂取されることによって、引き起こされる。狭義には、環境基本法に定義される公害が原因となると、Wikipediaにある。
水俣病、第二水俣病（阿賀野川水銀中毒）、四日市ぜんそく、イタイイタイ病は四大公害病といわれる。
水俣病、第二水俣病は魚類の食物連鎖を通じて、またイタイイタイ病はカドミウムによる水質汚染を原因として米などを通じて、人体に影響、健康被害を発生させていた。
奇病といわれたこうした病の原因が究明され、公害病として認定されるようになり、やがてこうした公害病は終息していった。
ボトル to ボトルの水平リサイクルを推進 東京プロジェクト
8月7日、東京都が清涼飲料業界とコンソーシアム設立を宣言するキックオフ会議をオンラインで開催したという。
東京都と清涼飲料業界で設立されたこのコンソーシアムでは、使用済みペットボトルをペットボトルとして再生利用するボトルtoボトルの「水平リサイクル」を推進、プラスチックの循環的な利用を促進していくという。
小池都知事はこの会議の冒頭、「飲料メーカーの皆様と一緒に、そして他の企業・団体の皆様や都民に広く呼びかけながらボトルtoボトルの更なる拡大を図り、その成果を他のプラスチックにも展開してきたい」と挨拶したという。
まとめ
地球温暖化の影響で猛暑が続くようになり、熱中症被害が深刻だ。もう公害病といっていいのではないであろうか。
温暖化の原因が解明されつつあり、経済活動によるものが大きいのだから、企業は応分に負担にし、温暖化対策を実行する義務を負うということにできないのだろうか。
プラスチックスも同じことが言えるのだろう。
自然環境に漏出したプラスチックスの回収を含めたリサイクルとしてもらいたい、またそうすべきではないであろうか。
こうした問題はもう環境問題ではなく、公害になってはいないだろうか。モラルによる解決も必要なことであろうが、公害には公害対策が必要である。
「関連文書」
